LTV、または顧客生涯価値とは、顧客が企業にもたらす長期的な価値の合計を指します。この指標は、特にリピート購入が期待できる商品や継続的に利用されるサービスを提供する企業において、マーケティング活動の成果を評価するための重要な基準です。たとえば化粧品や日用消耗品のような、リピート購入が見込まれるような商品や、ゲーム・ECサイトなど、継続的な利用が見込めるサービスで特に有効な指標です。
LTV計測には、主に以下の二つの大きな利点があります。
LTVを把握することで、初期の広告投資が長期にわたる顧客関係にどのように貢献するかを理解しやすくなります。たとえば、初回購入で損失を出しても、その顧客が継続して購入することで全体の収益性が改善する可能性があります。
1000円の商品に対して、CPA(コンバージョン単価) 2000円で獲得できた顧客がいるとします。CPA単体では-1000円の赤字です。 しかし仮にこの顧客が6ヶ月継続しておなじ商品を毎月購入したとすれば、累計で6000円の売上を発生させるので、2000円の広告費に対して4000円の貢献をしてくれていることになります。
CPA単体では一見パフォーマンスが悪い広告キャンペーンも、LTVの観点では貢献していた…ということは少なく有りません。広告費を収益の実態に即して配分し、収益機会を拡大するために、LTVの計測は不可欠です。
LTVは既存の顧客からの収益性を示します。売上目標に対する進捗状況と、その変動要因を適切に把握するためにも、継続した収益発生を捉えることができるLTVは有効な指標です。
LTVは、一人あたりの顧客をファン化し、リピートしてもらい、事業の収益を上げるという、持続的な顧客との関係を前提とした指標です。顧客関係は単発の取引に終わらないケースが少なくありません。顧客は広告との接触後、リピート購入や多様な購買活動を通じて企業との関係を継続していくものです。LTVは、こうした時間軸を超えた顧客との関係の重要性を示す指標であり、顧客が一企業にもたらす長期的な価値や収益を測るものです。
アフィリエイト広告においても、LTV計測は重要な指標です。
広告主であれば、様々なマーケティング施策を俯瞰し、LTV計測を通じて実際の広告収益性を把握することができます。
またメディアは、保有する広告枠で実施されるアフィリエイト広告のLTV計測により、広告主に対してそのメディアの魅力を効果的に訴求できます。LTV計測結果をもとに、表示回数やクリック率だけでなく、継続的な成果をもたらす優良ユーザーを獲得できる広告枠の存在をアピールすることが可能です。これは、新規顧客の獲得機会を拡大するための重要な手段となります。特に、専門分野に特化したメディアは、関連する広告商材との相性が良く、LTVを根拠に優良ユーザーの獲得が証明できれば、営業活動において強力なアドバンテージとなります。
ただし、広告主やメディアがLTV計測を行うためには、広告を仲介する広告代理店・ASPとの連携が必要です。
ASPや広告代理店の立場では、この連携によって、より充実した広告主への情報提供(端的に言えばレポートの充実化)と、提案の高度化につながります。通常、広告単位やメディア単位でのLTV計測は、配信するシステム側で集計しない限り集計が難しいため、ASP・代理店は広告主側に「LTVのデータを提供することができる」こと自体が優位性になります。
また、広告を配信するシステムに手を加えて、LTVをもとにした高度な広告配信も可能です。例えばLTVが一定以上のユーザーをターゲットにして通常とは異なる広告を配信したり、LTVの高いユーザーを獲得できているメディアに対して、優先的に広告を配信するなど、LTV自体をひとつのターゲティング指標として用いることもできます。
リピート購入が見込まれる商材や継続利用が見込まれるサービスでは、LTVによって適切な広告運用の判断が可能になり、事業の成長にも繋がります。アフィリエイト事業の収益拡大の次の一手として、LTV計測による顧客との持続的な関係に着目してみてはいかがでしょうか。アフィリエイトシステムにLTV計測機能を追加するのであれば、弊社のような広告システムの会社にご相談頂ければ幸いです。
広告価値毀損の問題は、広告主、広告配信事業者、そしてユーザーにとって深刻な問題です。広告主は広告の掲載面を、メディアは自分の掲載面に表示されている広告を、それぞれ目で見て確かめることが最も確実ではありますが、現実問題として、複雑なネットワークを介して配信される、膨大な数の広告・掲載面をすべて人の目で検めるのは難しいです。
昨今は生成AIの浸透に伴い、広告を表示させて収益を得るためだけに作られた「MFA(Made-for-Advertising)」と呼ばれるWebサイトも問題視されています。 広告配信に伴う、さまざまな問題に対して、システムによる解決をご検討の際には、ぜひ広告システムの開発に強い当社にご相談ください。
資料のご請求、製品についてのお問い合わせはこちらから。